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いつ起こるか分からない自然災害ですが、最も効果的な災害対策の一つは、災害に強い家に住むことです。
このページでは、災害に強い家の特徴や災害に強い家の選び方について紹介します。
2019年10月に全国各地で大きな被害をもたらした台風19号。横浜市も甚大な被害を被り、市内で189棟の住宅が倒壊し、6人が負傷しました。
備えあれば憂いなしといいますが、特に、災害に強い家に住むことは最大の備えであると言えます。では、災害に強い家とそうではない家を見分けるためには、どのような点に注目すればいいのでしょうか。
建築基準法では、すべての新築住宅が満たしていなければならない最低限の耐震性能が定められています。現行の耐震基準に則って建てられた家であれば、震度6~7レベルの地震でも倒壊のリスクは抑えられるような構造で建てられています。
しかし、1981年5月31日以前に建てられた住宅の場合、旧耐震基準に依拠しているため注意が必要です。旧耐震基準では、震度5強レベルの地震で倒壊しないことが条件となっていますが、この条件は決して十分なものではありません。実際に、最大震度5が観測された1978年の宮城県沖地震では多くの建物が全半壊しました。
もし中古物件を購入する際には、出来るだけ1981年5月31日より後に建てられた物件を選ぶようにしましょう。
住宅性能表示制度により耐震性能は1から3の等級で表すことが出来ますが、同様に耐風性能も1~2の等級で表すことが出来ます。台風被害が大きい地域に住んでいる場合であれば、最大等級である等級2相当の耐風性能の家を選ぶとよいでしょう。
水害対策(浸水対策)が施されている家は津波や大雨に強い家と言えます。主な水害対策としては、
などがあります。
耐震性能や耐風性能と違い、耐水害性能を表す等級は今のところ存在しないため、水害対策といっても判断するのが難しい部分がありますが、中古物件を探す際には頭の片隅に入れておきましょう。
水害対策の有無を確認する際に、併せて確認しておきたいのが立地です。
各自治体が公開しているハザードマップを参考に、近くの河川が氾濫したケースや津波が押し寄せたケース、集中豪雨で排水が追い付かなくなり道路が冠水したケースなどを想定しながら、水害に強い立地かどうかチェックするようにしましょう。
例えば大きな地震の際に、間取りが悪いと床を滑った家具がドアを塞いで避難が出来なくなったり、最悪の場合には家具と壁の間に挟まれたりといったリスクがあります。
意外と見落とされがちな点ではありますが、災害に強い家について考える上で、リスクの少ない間取りの重要性は大きいといえます。
基礎工事は大きく分けると、
の二つがあります。
一般的には、ベタ基礎はコストが掛かるぶん耐震性能に優れ、布基礎は安価に仕上げられる反面強度が低い、とされています。
しかし実際には、布基礎はベタ基礎よりも深い所まで基礎を打ち込むため、地盤がしっかりしている場所であれば高い強度を発揮します。中古物件を選ぶ際には、基礎工事の種類を確認しておくようにしましょう。
中古住宅の場合、木造が最も一般的な構造ですが、一言に木造といっても、
中古物件の建物としての剛性や強度を確認する際に、最も手っ取り早いのが建具の建付けをチェックすることです。ドアが閉まり難かったり、引き戸が勝手に動いたり、サッシが引っかかったりする場合、建物自体が歪んでいる可能性があります。内覧では、出来るだけ多くの建具を確認するようにしましょう。
もちろん、中にはただ単に古くなっているだけの建具もあります。そうした建具は調整をすれば直りますが、もし調整しても直らない建具がある場合、その物件は避けた方がいいかもしれません。
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